「英語が活かせる仕事」は注意。転職者を釣るための罠ですよ

こんにちは。

英語を勉強する理由として、キャリアアップや転職を考えている人は多いと思います。

実際、転職者向けの求人情報には「英語が活かせる仕事」や「TOEIC〇〇点以上」と記載もあり、こういった企業に転職すれば、英語を活かすことができると思うかもしれませんね。

とはいえ、転職後、「ほとんど英語を使わない...」、など、期待値とのギャップが大きくなってしまうことも往々にあります。

僕は転職エージェントではないですが、新卒から7年間大手金融機関勤務(海外融資業務・海外駐在経験あり)、その後転職をしているので、これまでのキャリアの経験をふまえて解説します。

転職先での英語の使い方を明確にする

まず、転職後にどのように英語を使いたいかを明確にした方がいいです。

理由は、「英語を活かせる仕事」はとても幅広い表現だからです。

たとえば、

  • 英語の読み書きだけでいいのか
  • 実際に英語を話したいのか

この2つでも、転職後の仕事が内容が全然違ってきますよね。

まずは、自分がどのように英語を活かしたいのかを、具体的にした方がいいです。

とはいえ、日系企業で実際に英語を話せる職場環境は多いというわけではありません。

つまり、英語が活かせる仕事というのは、ほとんどが読み書きだけです。

前者であれば、TOEICの点数さえ取得しておけば、転職は難しくありません。今は売り手市場なので転職しやすいです。

一方、英語を話したいことが目的で転職しても、自然と英語の読み書きだけで終わってしまい、期待値とのギャップが生まれてしまいます。

正直、「英語を活かせる仕事!」、と求人を出すと、そういった優秀な人が集まってくるのである種の謳い文句になっているところはあります。採用側としても、応募者を集めない限りは始まらないからです。

ただし、数は少ないのですが、実際に英語を話せる転職先はあります。

実際に仕事で英語を話せる仕事

実際に仕事で英語を話せる仕事

仕事で英語を話すには以下の条件が必要です。

  1. 社内の公用語が英語
  2. 同僚が外国人
  3. クライアントが外国人

つまり、1と2は「外資系企業」です。

ただし、外資系企業でも職場環境は日本語が90%といった場合があるので、注意が必要です。

3は外資系企業がクライアントの場合です。社内よりもコミュニケーション頻度は落ちますが、英語を話す機会はあります。

とはいえ、ビジネスにおける重要な交渉ごとには、英語ネイティブのスタッフや通訳を使うことも多いので、かならず英語を話せるというわけではないです。

このように、仕事で英会話を使うかは、

職種・業務内容よりも、仕事・職場環境で英語を話すかどうか決まるということです。

総合職や事務職、マーケティング職、エンジニアなど様々な職種や業務内容がありますが、英語を話す・話さないで、いうと全く関係ありません。

というわけで、日系企業の場合は、日常業務で英語を使って話せる企業はほとんどないと思っていいです。

それでも英語を話す仕事に転職したいなら

それでも英語を話す仕事に転職したいなら

基本的には以下の2つしかありません。

  • 海外駐在
  • 現地採用

海外駐在

英語圏の海外駐在員になれば、当然英語を話すことになります。

とはいえ、いくらTOEICの点数が高い転職者でも、いきなり海外駐在員に選ぶ企業は少ないと思います。

理由は、海外駐在といっても、一支社に過ぎないので、自社のビジネス・業務内容がわかっていないと務まらないからです。

そのため、3-5年くらいかけて社内で実績を積む必要があります。

現地採用

直接現地の海外支社に転職してしまえば、最初から英語を話すことになります。

とはいえ、枠は少なく、流動的なため、自分でリアルタイムに応募することは難しいです。

そのため、基本的には転職エージェントから紹介してもらう方が良いです。


というわけで、英語を活かせる仕事と思って転職しても、実際にはほとんど話す機会はない、という話でした。

結論、日常業務で英語で話したいなら、外資系企業に転職するしかないです。

こちらの記事で外資系企業で働くための英語力や勉強法を紹介しているので、参考にしてください。

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